AIをはじめとするテクノロジーやデータ解析が日常に溶け込み、あらゆる事象がアルゴリズムによって最適化される現代。一方で、占いや自己診断（MBTI等）は形を変えて人々の暮らしの中に深く息づいています。

伊藤忠ファッションシステム株式会社（以下、ifs）は、20～60代の生活者1,099名を対象に「占い・診断などに関する意識調査」を実施しました。

今回の調査から浮かび上がってきたのは、かつてのように大手メディアや有名占い師といった「外的な権威」をやみくもに信じたり、単なるエンタメとして消費する姿ではありません。 現代の生活者は、まずMBTIや自己診断を通じて「自分の気質や行動パターン」を客観的なデータやロジックで把握し、自己理解を深めています。その上で、自らの選択に自ら納得するための思考整理のツールとして占いや診断を主体的に使いこなしているのです。

なぜそこまで自分自身の解像度を高めた現代人が、人生の選択や転機において、最後に「目に見えない後押し」を求めるのでしょうか？

ifsでは、現代における占い・診断の立ち位置を「説得から納得へ、自責から自己防衛へ向かう『心を整える習慣』」と捉え、世代間の意識差とともに最新のレポートを発表いたします。

本レポートでは、世代ごとの意識や生活実態の違いを紐解きながら、AI時代における現代人と「占い・診断」との新たな距離感と、その立ち位置のリアルを考察します。

調査で見えた3つのポイント

①信頼の決め手に世代ギャップ：大人世代は歴史や伝統派、若い世代はデータ派に分かれる

信頼・納得の決め手として、大人世代（40～50代）が「歴史や伝統・実績（38～46％）」を重視する一方、Z世代（コロナ世代：21～25歳）では「データ・統計・アルゴリズム（33.2％）」が「歴史や伝統（27.8％）」を上回る結果となりました。 外的な権威を頼りにせず、「自分が納得できる根拠」を選ぶ姿勢は全世代共通ですが、Z世代ほど客観的な構造やロジックに納得感を覚える傾向が表れています。

②かつて未来の予言を担っていた占い・診断は「自己理解と共通言語」へと変化している

従来の占い（26.8％）を大きく引き離し、自己分析・性格診断（36.6％）が全世代で圧倒的な支持を集めました。特に若い世代（Z世代 47.3％）で突出しています。見えない未来を当てること以上に、「現在の自分」を客観的に言語化し、SNS時代における自分自身の取扱説明書やコミュニケーションの共通言語として活用されています。

③占い・診断は、自分の心を痛めないためのメンタル防衛として役立っている

ライフイベントの決定において約4割が占いや吉日を考慮しており、半数以上（51.0％）が「最後は目に見えない後押しがほしい」と回答しました。 また、「運のせいにして失敗のダメージを減らしたい」という回答は若い世代で約5割（Z世代 53.2％、30代 52.8％）に達しました。一人で責任を背負い込みすぎず、自分を責めずに立ち直るための知恵」として機能しています。

ifs考察：納得を得るための占い・診断―心を調律する「ニュートラル」な存在

全世代を通じて共通しているのは、運勢や未来の吉凶に盲従しない自立したスタンスです。

かつての占いが「未来を当てる予言」であったのに対し、現代の占いや自己診断は、正解のない時代の中で感情や迷いを一度「ニュートラル」に戻し、自分の選択に納得するための「心のチューニング習慣」へと進化を遂げています。

AI時代においてデータや効率化が進むからこそ、人は自分の軸を取り戻し、前を向くための「納得の根拠」と「心のクッション」を求めている――。

私たちは、そのような生活者のメンタリティの変化と新しいセルフケアの兆しを本調査を通しみることができると考えています。

調査結果全文・レポート

設問ごとの分析や年代別傾向、生活者インサイトなど、本調査の詳細をまとめたレポートを公開しています。マーケティングや商品・サービス開発、コミュニケーション設計の参考資料としてぜひご活用ください。

▶レポート全文：Future Articles を読む（URLリンク）

調査概要

調査期間：2026年8月5日～8月10日

調査方法：WEBアンケート調査

Future Articlesについて

「Future Articles」は、伊藤忠ファッションシステム株式会社による生活者リサーチシリーズです。

消費・価値観・働き方・サステナビリティなど、社会の変化を生活者視点から読み解き、ブランド戦略や商品・サービス開発につながるヒントを発信しています。

定量調査と定性視点を掛け合わせながら、「データだけでは見えない未来」を可視化し、次の時代の兆しを探っていきます。

伊藤忠ファッションシステムでは、生活者の行動や価値観を可視化する独自のリサーチを通じて、企業・自治体のマーケティングや商品・サービス開発、コミュニケーション設計を支援しています。

調査設計から分析、レポート制作まで、お気軽にお問い合わせください。