新聞筆記 · IDAEO AI News新聞正文
新築・既存問わず、建築物の省エネ計算事業、環境性能認証取得支援を手掛ける環境・省エネルギー計算センター（本社：東京都豊島区、代表取締役：尾熨斗啓介、運営会社：株式会社HorizonXX）は、2026年11月13日（金）に神田明神ホール（東京都千代田区）で開催される「GBJシンポジウム2026」[主催：一般社団法人グリーンビルディングジャパン(GBJ)、U.S. Green Building Council (USGBC)]に協賛するとともに、企業展示に参加します。
企業展示ブースでは、省エネ計算や環境性能認証取得の難易度が高いとされる既存建築物に焦点を当て、BELS・ZEB・CASBEEなどの認証取得に向け、「現状の環境性能を把握したい」「希望する認証ランクを取得できるか事前に確認したい」「どのような改修が必要か知りたい」といった幅広いご相談に対応します。
既存建築物の環境性能認証不動産コンサルティング建築・設計業務向けAI活用支援サービス
■協賛・企業展示の背景
近年、新築建築物だけでなく、既存建築物においても省エネ化や環境性能向上の重要性が高まっています。当センターでは、新築・既存を問わず、多様な建築物の省エネ計算やBELS・ZEB・CASBEEなどの環境性能認証取得を支援しています。また、既存建築物の改修に関するコンサルティングにも対応しています。
今回、ストック再生が生み出す価値等をテーマとする「GBJシンポジウム2026」の趣旨に賛同し、協賛・企業展示ブースに参加します。
■企業展示ブースについて
【既存建築物の環境性能認証不動産コンサルティング】
既存建築物は、新築建築物と比較して図面や設備情報が十分に揃わないケースが多く、省エネ計算や環境性能認証取得の難易度が高いとされています。当センターでは、既存建築物の認証取得に向けて、「現状の環境性能を把握したい」「どのような改修が必要か知りたい」「取得費用をできる限り抑えたい」など、幅広いご要望にお応えします。
【建築・設計業務向けAI活用支援サービス】
設計補助や資料作成、日常業務の効率化など、AIによる生産性向上を支援します。
■GBJ シンポジウム2026 概要
GBJ シンポジウムは、持続可能な建物環境や地域コミュニティ環境の普及・推進に取り組む一般社団法人グリーンビルディングジャパン（GBJ）と、U.S. Green Building Council（USGBC）が主催するイベントです。既存建築物の再生を通じた、環境性能や不動産価値の向上が重要な課題となるなか、2026 年は「ストック再生とレジリエンスが生み出す価値 ～都市・建築環境・金融の視点から考えるレジリエントレトロフィット～」をテーマに開催されます。
会場 ：神田明神ホール（東京都千代田区外神田2 丁目16-2）
会期 ：2026 年11 月13 日（金）13:00～18:30（予定）
主催 ：一般社団法人グリーンビルディングジャパン（GBJ）、
U.S. Green Building Council（USGBC）
集客規模 ：200 人※想定 （専門・技術サービス、建設、不動産、製造業の事業者など）
U R L ：https://symposium2026.gbj.or.jp/
■環境・省エネルギー計算センター概要
U R L : https://www.ceec.jp/
運営会社 ：株式会社HorizonXX（ホライズン）URL: https://www.horizonxx.com/
代表取締役：尾熨斗啓介
所在地 ：〒171-0022 東京都豊島区南池袋3 丁目15−11
所属協会等：一般社団法人東京建築士会、グリーンビルディングジャパン(GBJ)、
環境不動産普及促進機構(RE-SEED) 、環境共生まちづくり協会、
空気調和・衛生工学会、環境共創イニシアチブ、住宅性能評価・表示協会
【代表取締役 尾熨斗啓介 プロフィール】
尾熨斗啓介
日本大学理工学部建築学科、日本大学大学院理工学研究科不動産科学専攻卒業後、大手日系証券会社に入社。不動産の証券化を扱う新規ビジネス部門に配属され、不動産ファンドアレンジメントやREIT 主幹事業務に従事する。その後、大手外資系証券会社にて同様の業務に従事。2012 年 に独立して、株式会社HorizonXX（ホライズン）代表取締役に就任。省エネ計算および環境性能認証の市場が成長することを予見し、2019 年に「環境・省エネルギー計算センター」のビジネスを開始。現在、年間約1,800 棟の省エネ計算・環境認証取得サポートを請け負っている。省エネ計算の担い手を増やすための「省エネ計算学校（オンラインスクール）」も提供。著書に『環境性能認証に対応できる「不動産・建築ESG」実践入門』（日本実業出版社）がある。ビル・不動産マネジメント情報誌「月刊プロパティマネジメント」、建築・建設業界における最新テクノロジーの活用に特化したメディア「BUILT」、金融専門誌・紙「週刊金融財政事情」「金融経済新聞」等、多数のメディアで寄稿を執筆。