ニュースノート · IDAEO AI Newsニュース本文
株式会社宣伝会議（本社：東京都港区／代表取締役社長：高橋 智哉）は、各分野のマーケティングリーダーや経営陣が集結するオフライン型イベント「マーケティング・フォーラム」を、2026年11月26日（木）に開催します。
TRUST × RELATIONSHIP－関係性が競争力になる時代のマーケティング戦略 「マーケティング・フォーラム 」2026.11.26（木）＠浜松町コンベンションホール by KAIGI GROUP
マーケティングフォーラムの詳細はこちら
■『マーケティング・フォーラム』とは
テーマ「TRUST × RELATIONSHIP－関係性が競争力になる時代のマーケティング戦略」
生成AIの普及により情報価値が低下する中、企業の一方的なメッセージよりも、顧客体験やコミュニティで形成される「信頼」と「関係性」が重要になっています。
持続的な成長には、単なる商品の機能性以上に、社会や顧客との信頼蓄積と関係構築への転換が不可欠です。AI活用が進むことで、マーケターやCMOには収益・全社成長を牽引する役割（CRO/CGOなど）への拡張が求められています。
本フォーラムでは「信頼」と「関係性」を資産と捉え、新たな時代における企業成長の原則を多様なテーマで議論します。
■追加の登壇企業を発表
以下に追加で登壇が決まった企業をご紹介します。
【C3a】AI・ゼロクリック時代、マーケティングの「成果」はどう変わるのか ー見えにくくなる顧客行動を捉え直すー
【C3a】AI・ゼロクリック時代、マーケティングの「成果」はどう変わるのか ー見えにくくなる顧客行動を捉え直すー
講演概要
生成AIの浸透やゼロクリック検索の拡大により、生活者の情報収集・購買行動が変化する中、従来の流入数やコンバージョン計測だけでは成果が見えにくくなっています。本講演では、複数接点を分断せず顧客との関係性やブランド関心の変化をどう読み解くか、新たな判断軸を提示します。
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【B4】データ×因果AIで成果へのストーリーを描く方法
【B4】データ×因果AIで成果へのストーリーを描く方法
講演概要
生成AI普及によるアイデア量産に伴う「選べない」課題に対し、データと因果AIを用いた意思決定アプローチを解説。大手家電メーカーの商品サイト刷新プロジェクトにおいて、因果分析を活用して根拠ある成果ストーリーを描いた具体事例を紹介します。
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■少人数・抽選制の特別セッション
【E2】「来店/購買/ファン化の真実」を、一緒にみませんか？ -オフ／オンライン投資による収益性向上を目指す戦略設計-
【E2】「来店/購買/ファン化の真実」を、一緒にみませんか？ -オフ／オンライン投資による収益性向上を目指す戦略設計-
講演概要
従来の配信レポートでは見えにくい「来店」「購買」「ファン化」への貢献度を、位置情報データや購買データを活用して可視化する手法を解説します。チラシやOOH、デジタル広告などの販促費を「慣例の予算」から「収益で説明できる投資」へと変えるための実践的なアプローチを、先進事例やワークショップを通じて紐解きます。
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【E4】ゲーム配信を広告媒体として活用する〜400名の配信者を1つの広告として束ねる若年層向け広告〜
講演概要
テレビ離れ・検索離れが進む若年層に広告を届ける新しい手法として、ゲーム配信をご紹介します。本講演では、国内のゲーム配信者約400名を審査・選抜して1つの広告面に束ね、IMP保証型で出稿できるライブ配信広告「SCOP」を解説。InstagramやTikTokなどのSNSと比べて、ゲーム配信は広告媒体として何が違うのか、視聴者の特性と接触のされ方から読み解きながら、導入事例と実績をご紹介します。
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開催概要
名称 マーケティング・フォーラム
開催日 2026年11月26日（木）10:00～17:50 （開場:9:30）
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受講形態 オフライン開催
会場 浜松町コンベンションホール 〒105-0013 東京都港区浜松町二丁目3番1号 日本生命浜松町クレアタワー 5F
申込み 締切定員に達した場合は、申込受付を終了させていただく場合がございます。
参加費 無料 （※事前登録制）
主催 株式会社 宣伝会議
お問合せ 宣伝会議フォーラム事務局
Mail：forum@sendenkaigi.com
受付時間：平日10:00～18:00（土日祝日は除く）
宣伝会議について
株式会社宣伝会議は1954年創刊の月刊『宣伝会議』を起点に、出版、教育、イベント、アワード、コンサルティングなど多角的な事業を展開しています。月刊『宣伝会議』『販促会議』『広報会議』『ブレーン』『環境ビジネス』をはじめとする専門誌の発行や、Webメディア「AdverTimes.」の運営を通じて、マーケティング・クリエイティブ・環境にかかわる最新動向や実践知を発信。加えて、年間約10万人が受講する講座・研修を提供し、次世代の人材育成にも注力しています。