1つのモールで成果が出た売り方を、ほかのモールでも再現できているでしょうか。

ECデータ分析サービスを提供する株式会社Nint（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：吉野 順子、以下「Nint」）は、株式会社マクロジ、株式会社ウブン、株式会社アルドとともに、Amazon・楽天市場・Yahoo!ショッピングの3大モールを同じ物差しで並べ、今年の需要の違いと今から打てるモール別の対策を考える無料オンラインセミナーを2026年11月10日（火）11:00より開催します。

Nintが3大モールの推計データから今年の「売れ方の違い」を整理したうえで、楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピングそれぞれに精通した3社が、年末に間に合う具体的な施策をモール別に解説します。

開催概要

セミナー名

＼年末・年始の需要を掴んで、売上を最大化する／3大モール横断データで見る今年の変化と、今から打てるモール別の対策【Amazon】【楽天】【Yahoo!】

日時

2026年11月10日（火）11:00〜12:50

アーカイブ配信

2026年11月11日（水）11:00〜12:50 2026年11月18日（水）11:00〜12:50

開催形式

オンライン（ライブ配信）

参加費

無料

主催

株式会社Nint

共催

株式会社マクロジ 株式会社ウブン 株式会社アルド

セミナーに申し込む（無料）

セミナー開催の背景：モールごとに違う「売れ方」

年末から年始にかけての商戦期は、EC事業者にとって一年で最大の山場です。ブラックフライデー、年末セール、初売り、福袋と、短期間に需要のピークが連続します。 一方で、複数モールに出店していると、1つのモールで当たった売り方がほかのモールでは同じように売れない、売上の変動が市場全体の動きなのか自社の問題なのか分からない、といった状況が起こりがちです。その背景には、伸びているジャンルも売れる価格帯もモールごとに異なるという構造があります。本セミナーでは、3大モールの横断データで今年の需要を整理し、年末・年始の商戦期を感覚ではなくデータから組み立てるための視点と、モール別の打ち手をお伝えします。

本セミナーで学べること

01 3大モールで伸びているジャンル・価格帯と、その違い 02 売上変動を「市場要因」と「自社要因」に切り分ける読み方 03 楽天・Amazon・Yahoo!で、今から間に合う施策 04 予算と人手を、どのモールに配分するかの判断軸

このような方におすすめです

・2モール以上に出店しており、モールごとの戦略を立て分けられていない方 ・1モールでの成功施策が、ほかのモールで再現できていない方 ・自社の売上変動が市場要因か自社要因かを切り分けたい方 ・年末商戦の準備に出遅れている感覚がある方 ・EC事業の責任者として、残り期間の予算・人員配分を判断する立場にある方

登壇者

青桺 諒亮氏 株式会社マクロジ 執行役員 大手上場企業で法人向けソリューション営業に従事し、6年間で300社以上を支援。 WEB制作会社の起業を経て、2021年にマクロジへ入社。クライアントの課題解決と売上拡大を目的に、さまざまなジャンルで支援を行う。

中村 亮平氏 株式会社ウブン カスタマーサクセス 15年以上にわたり営業の最前線でキャリアを積み、とりわけAmazon領域での営業経験が長い。 現在はウブンで自社プロダクト「UbunBASE」を活用したカスタマーサクセスを担い、データ・システムの視点からクライアントの事業成長を支援する。

佐藤 英介氏 株式会社アルド 代表取締役 Yahoo!ショッピングを専門とするネットショップコンサルタント。著書に『Yahoo!ショッピング完全攻略ガイド』（技術評論社）。 楽天株式会社でシステム支援に従事したのち独立。2018年からYahoo!ショッピングにリソースを集中している。

株式会社Nint マーケティングディビジョン データアナリスト 山本 真大

株式会社明治の菓子営業としてキャリアをスタートし、店頭での販促施策を担当。その後、IT・流通・メーカー各業界で製造・流通に携わる。Nint入社後は営業・カスタマーサクセスを経て、現在はECデータアナリストとしてブログや電子書籍の執筆、セミナー登壇に取り組む。セミナー登壇数は20を超える。

株式会社Nint 会社概要

代表者： 吉野順子

所在地：東京都新宿区西新宿八丁目17番1号 住友不動産新宿グランドタワー37F

URL：https://nint.jp/corp

設立：2019年2月

事業内容：ECデータ分析サービスの提供

Nintグループは「データで世界を自由にする」というミッションのもと、急拡⼤するEC市場において、誰もが最適なマーケティング施策を可能とするECデータ分析プラットフォームを実現します。

中国・⽇本のEC市場で10年以上にわたり、EC市場動向に関する推計データを独⾃に蓄積・提供し、⽇本で約2,300社のサービス導⼊実績があります。

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