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テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、Great Place To Work® Institute Japan（以下「GPTWジャパン」）が調査、実施する2026年版 「働きがいのある会社」認定において、5年連続で「働きがい認定企業」として選出されたことをお知らせします。
「働きがい認定企業」とは、従業員へのアンケートの評点が一定水準を超えた企業を対象に、優れた職場文化に基づいた「働きがいのある会社」であることをGPTWジャパンが正式に認定するものです。グローバルで信頼されるGPTWジャパンの調査基準では、「働きがいのある会社」とは、「働きやすさ」と「やりがい」の両方が兼ね備わった組織と定義されています。
また、「働きがい認定企業」の中から、若手（34歳以下）の従業員による働きがいの実感を数値化した「若手ランキング」では通算2回目となる選出、さらに、シニア（管理職を除く55歳以上）の働きがいに優れた企業が選ばれる「シニアランキング」においては4年連続で選出されました。
■ 電通総研への評価
電通総研、世界約150カ国10,000社超の企業調査を行うGPTWの「働きがいのある会社」に5年連続で選出
今回のアンケート結果から、同規模の企業と比較し、相対的に電通総研の強みといえる以下3つの特長が高く評価されました。
・報酬に対する納得感が高いこと
・会社の雇用が守られていること
・利益が公正に分配されていること
※電通総研の人的資本開示を起点とした経営戦略と人材戦略について、2026年にGPTWジャパンよりインタビューを受けました。
※電通総研の「働きやすい環境づくり」へのさまざまな取り組みについては、こちらをご覧ください。
電通総研、「働きがい認定企業」若手ランキングに選出電通総研、「働きがい認定企業」シニアランキングに選出
電通総研は、2024年に社名を変更しケーパビリティを拡充するとともに、2025年12月には創立50周年を迎えました。当社グループでは、多様な人材が生き生きと共に働き協調することが、新たな価値を創造し、持続的成長を支えると考え、近年では発達特性を高度・先端IT領域で活かすニューロダイバーシティにもいち早く取り組んでいます。
電通総研は今後も、「HUMANOLOGY for the future ～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」というビジョンのもと、「人」と「技術（テクノロジー）」が最も大切な経営資本であると捉え、社員の成長と、社員が最大限のパフォーマンスを発揮できる環境づくりおよび人材への投資を継続的に実現し、企業価値のさらなる向上に努めます。
＜ご参考資料＞
・電通総研 Human Capital Report 2026
2025年10月8日
電通総研、世界約150カ国10,000社超の企業調査を行うGPTWの「働きがいのある会社」に4年連続で選出
2024年9月30日
電通総研、グローバルで22社目となる人的資本に関する情報開示の国際標準ガイドライン「ISO 30414」の認証を取得
■Great Place To Work® Institute Japan（GPTWジャパン）について https://hatarakigai.info/ranking/certified_companies/
Great Place To Work® Instituteは、世界約150ヵ国に展開し、「働きがいのある会社」を世界共通の基準で調査・分析、各国のHPや主要メディア等で発表しています。米国では、1998年より「FORTUNE」を通じて毎年「働きがいのある会社」ランキングを発表しており、同国ではこのランキングに名を連ねることが「一流企業の証」として認められています。
日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Instituteよりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW ジャパン）を運営しています。
■電通総研について https://www.dentsusoken.com
電通総研は、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。
テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。
＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。