グラビス・アーキテクツ株式会社（本社：東京都千代田区、札幌市中央区）は、Great Place to Work® Institute Japan（以下、GPTWジャパン）より「働きがい認定企業」（2027年版）として認定されました。2022年度から調査に参加し、6年連続での認定となります。

今後さらに社員にとっての働きがいと働きやすさを追求しつつ、“社会問題の解決”をミッションとして、時代の変化に迅速・的確に対応し、社会に貢献できる取り組みを進めてまいります。

当社は「自律的に成長する社会」の実現を目指し、公共公益機関（中央省庁、地方公共団体等）におけるICT利活用による業務改革・生産性向上支援を通じて、さまざまな社会問題の解決を目指しています。

2020年より当社は「Work Style Renaissance for New Normal」を掲げ、働き方を見直してきました。出社とテレワークを組み合わせながら、一人ひとりが力を発揮できる環境づくりと、所属部署や勤務拠点を越えたコミュニケーションの促進に取り組んでいます。その一環として、全国のメンバーが同じオフィスに集まり、仕事や交流をともにする「事務所ワーケーション」を実施しています。研修や視察も取り入れ、社会問題や地域創生について考える機会としています。さらに、経営・事業方針への理解を深め、拠点内で意見交換を行う「拠点会議」や、趣味を通じて所属部署や勤務拠点を越えた交流を図る「オンライン交流会」など、新たな取り組みにもチャレンジしています。

小規模のコンサルティングファームである当社が「社会問題の解決」というミッションにチャレンジし続けるためには、「一人一人が高い付加価値をもったプロフェッショナルとなる」ことが不可欠であり、そのための環境整備を今後も加速させていきます。

6年連続で「働きがい認定企業」に認定されたことを励みに、会社としてのチャレンジを続け、社名に込めている「より戦略的に、より理知的に、価値を創造」する集団としての取り組みを続けてまいります。

【参考】

「働きがい認定企業」

働く人へのアンケートの結果を基に、優れた職場文化に基づいた「働きがいのある会社」であることをGreat Place to Work® Institute Japanが正式に認定するものです。

Great Place to Work® Institute Japan

Great Place to Work® Instituteは、世界約100ヵ国に展開し、「働きがいのある会社」を世界共通の基準で調査・分析し、各国のHPや主要メディア等で発表しています。米国では、1998年より「FORTUNE」を通じて毎年「働きがいのある会社」ランキングを発表しており、同国ではこのランキングに名を連ねることが「一流企業の証」として認められています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place to Work® Instituteよりライセンスを受け、Great Place to Work® Institute Japan（GPTWジャパン）を運営しています。

▽Great Place to Work® Institute Japan トップページ

https://hatarakigai.info/

▽グラビス・アーキテクツ株式会社「働きがい認定企業」ページ

https://hatarakigai.info/ranking/certified_companies/1031_3648.html

■本件に関するお問い合わせ先

グラビス・アーキテクツ株式会社

管理本部

前田 厚（まえだ あつし）

電話：（03）6441-3931

E-Mail：ga_info@glavisarchitects.com

グラビス・アーキテクツ株式会社

設立 2010年12月1日

代表者 古見 彰里

札幌本社 〒060-0002 北海道札幌市中央区北2条西4丁目1番地

東京本社 〒100-6020 東京都千代田区霞が関三丁目2番5号霞が関ビルディング

大阪事務所 〒530-0001 大阪府大阪市中央区今橋二丁目5番8号

福岡事務所 〒810-0021 福岡県福岡市中央区今泉一丁目20番2号

※2026年10月1日にコーポレートサイトをリニューアルしました。日本が直面する社会問題に関するレポートや、有識者へのインタビューなど、各種コンテンツを拡充しています。

ホームページ：https://www.glavisarchitects.com/

採用情報：https://www.glavisarchitects.com/recruit/

当社は、公共領域での政策提言や行政組織での生産性向上支援を通じて、さまざまな社会問題を解決する会社です。2010年に札幌市にて設立し、現在は札幌・東京・大阪・福岡の各拠点においてコンサルティング業務を展開しています。中央省庁、独立行政法人、地方公共団体などを支援しながら、日本全体の活性化に資するべく事業を推進しています。