キリンホールディングス株式会社（社長 COO 南方健志、以下キリン）のヘルスサイエンス研究所（所長 村島弘一郎）は、このたび、発達認知科学に基づき乳幼児・小児の健やかな成長に資する研究・社会実装を推進する一般社団法人赤ちゃんラボ5.0（代表理事 開一夫、以下赤ちゃんラボ5.0）に法人会員として加盟しました。

キリンは赤ちゃんラボ5.0との連携を通じて、乳幼児期の健やかな成長や健康に関する啓発活動を推進するとともに、子どもとその保護者を支える新たな取り組みを展開します。今回はその取り組みの一環として、赤ちゃんラボ5.0に登録されている方を対象※1に、10月13日（火）に新発売する「プラズマ乳酸菌」入りの噛んで食べる子ども向けサプリメント「キリン つよいぞ！ムテキッズタブレット＋バリアビタミンC」※2のサンプリングを実施します。

※1 赤ちゃんラボ5.0登録会員のうち、3歳以上の子どもを持つ保護者が対象

※2 キリン初！「プラズマ乳酸菌」入り、噛んで食べる子ども向けサプリメント「キリン つよいぞ！ムテキッズ タブレット」を10月13日（火）より新発売！ | 2026年 | KIRIN - キリンホールディングス株式会社

近年、共働き世帯の増加を背景に、保育所等を利用する子どもが増えています。こども家庭庁の「保育所等関連状況とりまとめ」によると、保育所等利用率は55.7％（2025年4月1日時点）と、就学前児童の過半数を占めています※3。このような環境の中、子どもの体調管理※4や健やかな成長を支える取り組みの重要性が高まっています。

キリンと赤ちゃんラボ5.0は、子どもの健やかな成長を支えるためには、科学的な知見に基づく情報発信や、保護者が無理なく実践できる健康習慣の普及が重要であると考えています。本取り組みでは、親子で気軽に取り入れられる商品の提供を通じて、幼児期の体調管理に対する理解促進を図るとともに、両者が有する知見を生かしながら、子どもの健康に関する啓発を推進します。

※3 こども家庭庁 「保育所等関連状況とりまとめ（令和8年4月1日）」

※4 体調管理は、食事・睡眠・運動が大切です。

キリンは、赤ちゃんラボ5.0との連携を通じて、子どもの健康や成長を支える社会的な活動の推進に取り組み、「親子で取り組む健康習慣」の新たなきっかけづくりを目指してまいります。

「キリン つよいぞ！ムテキッズタブレット＋バリアビタミンC」サンプリングについて

対象：赤ちゃんラボ5.0登録会員のうち、3歳以上のお子様を持つ保護者

実施期間：2026年10月中旬～11月下旬

提供商品：キリン つよいぞ！ムテキッズタブレット＋バリアビタミンC

提供数量：100名様

実施方法：赤ちゃんラボ5.0での参加者募集後、対象のご家庭へ商品を送付し、体験後にWEBアンケートへご回答いただく形式で実施します。

キリン つよいぞ！ムテキッズ タブレット＋バリアビタミンC

一般社団法人赤ちゃんラボ5.0について

赤ちゃんラボ5.0は、発達認知科学の知見を基盤に、子どもたちが幸せに暮らし、成長し、社会の一員として活躍していくために必要な研究や商品、社会基盤について探求する一般社団法人です。出産・育児・教育に関するデータを活用した研究活動をはじめ、研究者、企業、行政機関、自治体等との連携を推進し、子どもの発達や健康に関する科学的知見の創出と社会実装に取り組んでいます。さらに、製品・サービスの科学的監修や情報発信を通じて、子どもとその家族を取り巻く環境づくりに貢献しています。

■「赤ちゃんラボ5.0」公式サイト: https://aka-lab.jp/

代表理事 開 一夫氏からのコメント

一般社団法人 赤ちゃんラボ5.0 代表理事東京大学大学院総合文化研究科 教授

乳幼児期は、こころもからだも、人生でもっとも劇的に育っていく時期です。私たちはこれまで、発達認知科学の立場から、赤ちゃんがどのように世界と出会い、育っていくのかを研究してきました。そこで一貫して大切にしてきたのは、「すべての子どもを笑顔にする」という想いです。子どもは、大人が思った通りには育ちません。それでも、種が芽を出したときに水や栄養を欠かさないように、健やかに育っていくための環境を整えることは、私たち大人の大切な役割だと考えています。日々を元気に、夢中になって過ごせること――その積み重ねが、その子らしい成長の土台になっていきます。

幼児期に規則正しい生活習慣を身につけることは、子どもが「やってみたい」という気持ちのままに遊び、学び、経験を重ねていくための基盤を守ることにもつながります。子どもを見守る立場から見ても、親子で健康習慣を自然に取り入れられるこの取り組みは、とても意義深いものだと感じています。科学的な知見にもとづきながら、子どもたちの健やかな成長と、その先の未来を、社会全体で支えていく。本取り組みが、そうした新しい一歩となることを、心より期待しています。