総務コンサルティング・アウトソーシングによる総務変革を通じて企業の「働く」を元気にする株式会社ゼロイン（本社：東京都千代田区内幸町、代表取締役社長 兼 CEO：大條充能、以下「ゼロイン」）は、2026年6月から11月にかけて、令和型の社員旅行制度『ZT（ZEROIN TOUR）』を実施します。 ZTは、行き先や内容を会社が一律に決めて団体行動をする従来型の社員旅行ではなく、社員が「やってみたいこと」を自由に企画し、賛同する仲間を社内から募って実施する、14年間続くゼロイン独自の社員旅行制度です。多様化する令和の時代に、価値観や趣味嗜好を起点にしたつながりは、部署や役職の垣根を越えた偶発的な出会いを生み出し、社内コミュニケーションの活性化や、多面的なキャリア観の醸成に貢献してきました。 2025年度は、実参加率72.9%、延べ参加率107%*¹、企画成立率59.6%を記録。働き方や価値観が多様化したことで、社員旅行への参加意欲には差が生まれていますが、さまざまな企画の中から社員が自ら選び、参加できる仕組みによって、多くの社員が制度を活用して社員旅行を楽しんでいます。 2026年度は、「みんなでパイナップルとソーキそば食べる沖縄ツアー」「新潟&群馬で日帰りパラグライダー」「料理が得意な社員が腕を振るう『Shige's Kitchen』」「初心者歓迎！地下アイドルLIVE」など、社員の個性が反映された企画の実施が予定されています。 *¹…延べ参加率107%とは、年間の延べ参加人数を対象社員数で割った数値です。複数企画に参加する社員もいるため、100%を超える結果となりました。 「気を遣う」と若者が敬遠する一方で、再び注目を集める社員旅行 社員旅行の実施率は長期的には減少傾向にあります。株式会社産労総合研究所の調査*²では、バブル期には約9割の企業が実施していましたが、2020年の実施率は27.8%まで減少しています。また、株式会社日本デザインが実施したZ世代を対象とした調査*³では、32.4%の若者が「社員旅行に参加したくない」と回答しています。理由には、「上司や先輩への配慮が必要」「自分の興味のない企画や活動への参加が必要」「会社のノリや雰囲気に気を遣う必要がある」などが挙げられています。 その一方で、企業の福利厚生として社員旅行が再注目されています。2025年に実施された株式会社帝国データバンクの調査*⁴では、今後取り入れたい福利厚生として、「社員旅行の実施・補助」が「フレックスタイム」と同率でトップになりました。 バブル崩壊やテレワークの普及、会社と社員の関係性の変化といった複合的な要因により社員旅行の実施が減少すると同時に、部署を越えた偶発的な交流や、仕事以外の接点を持つ機会も減少しており、企業は「人と人がリアルに交わる場」の在り方を見直す必要性に迫られていることがうかがえます。 これまでの「会社主導で全社員が一律に参加する」従来型の社員旅行は、「気を遣うイベントへの参加は気が乗らない」「子どもがいるので週末の参加は難しい」など、価値観やライフスタイルが多様化する現在の働き方に合わなくなりつつあります。 こうした背景を踏まえ、ゼロインでは社員旅行を「会社が用意した行事」ではなく、「社員がやりたいことを、やりたい人と行う機会」として、時代の変化に合わせた制度へ進化させて運用しています。 *²…株式会社産労総合研究所「2020年 社内イベント・社員旅行等に関する調査」（2020年） 株式会社産労総合研究所「2014年 社内イベント・社員旅行等に関する調査」（2014年） *³…株式会社日本デザイン「Z世代の社員旅行に対する意識調査」（2025年） *⁴…株式会社帝国データバンク「福利厚生に関する企業の実態調査」調査（2025年） ゼロインが14年間続けてきた「選べる社員旅行」ZTとは ZTは、社員が企画し、仲間を募り、選んで参加する、ゼロイン独自の社員旅行補助制度です。 社員は自由にツアー（旅行の企画）を立ち上げることができます。ツアーは、ゼロインが独自に開発した社内コミュニケーションツール『CAMPUS（キャンパス）』上で参加者を募り、4名以上が集まるとツアーが成立します。 ツアー内容は、ランチや日帰りイベントから、国内外の宿泊旅行までさまざまです。会社が行き先や内容を決めるのではなく、社員の趣味、興味、やってみたいことで企画されるため、参加のハードルが低く、普段の仕事では関わりを持ちにくい部署を越えた交流が生まれやすい点が特長です。 参加者の氏名は、ZT成立条件である4名以上が集まった時点で公開される仕組みです。募集段階では誰が参加しているかはわからないため、普段接点の少ない社員同士が共通の趣味や興味を通じて偶発的に出会う機