アイティメディア株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO：小林教至）の子会社であるBtoBウェビナー集客・運営支援サービス「マジセミ」を提供するマジセミ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役 寺田雄一）は、Google広告のCPA（リード獲得単価）高騰に関する実態調査レポート「広告CPA高騰の実態と企業の対応戦略に関する調査」を公開しました。 本調査に先立って実施したスクリーニング調査では、「現在Google広告を利用している」かつ「自社製品・サービスの販促、イベント企画に関わる」と回答した404名のうち、333名（82.4%）が、直近1年間でGoogle広告のCPA高騰を実感していることがわかりました。 本レポートでは、Google広告を運用し、CPA高騰を実感している担当者500名を対象に、CPA上昇の実態、高騰要因、企業の対応状況、今後の施策、CPA改善に向けた課題をまとめています。 広告CPA高騰の実態と企業の対応戦略に関する調査より抜粋 レポートURL：https://share-na2.hsforms.com/1Fwe_cnBsTImirqEnxtvujQqtgq2 生成AI時代、BtoBマーケティングの獲得競争はどう変化しているのか 生成AIの普及により、顧客の情報収集や購買検討の行動は変化しつつあります。従来のように検索エンジンで情報を探す機会が減少し、検索広告を通じた見込み顧客との接点が相対的に少なくなることで、CPA（リード獲得単価）の上昇につながっている可能性があります。 こうした環境変化に加え、広告主の増加や入札競争の激化も重なり、Google広告をはじめとするデジタル広告の費用対効果は、企業にとって重要な課題となっています。販促・イベント企画担当者には、広告に依存しない新たなリード獲得施策の検討が求められています。 レポートで解説している主なテーマ 本レポートでは、以下のような問いをもとに、Google広告CPA高騰の実態と企業の対応状況を解説しています。 製品・サービスの販促、イベント企画に携わる担当者は、どの程度CPA高騰を実感しているのか CPA高騰を実感する企業では、1年前と比較してどの程度CPAが上昇しているのか 企業はCPA高騰の原因をどのように捉えているのか CPA高騰に対して、すでにどのような施策に取り組んでいるのか 今後、企業はどのような追加施策を検討しているのか CPA改善に向けた最大の障壁は何か 詳細は、調査レポート「広告CPA高騰の実態と企業の対応戦略に関する調査」にて解説しています。 調査結果の主なポイント 本レポートでは、以下のような調査結果を紹介しています。 製品・サービスの販促、イベント企画に携わるGoogle広告利用者の82.4%が、直近1年間でCPA高騰を実感 CPA高騰を実感する企業の67.4%が「1.3倍以上」の上昇を経験 CPA高騰の主な原因は「ターゲット市場の競合増加」「生成AIの影響」 対策としては「広告チャネルの見直し・変更」「自社サイト・LPのCVR改善」が上位 9割近くの企業が、今後何らかの追加施策を模索 レポート概要 タイトル：広告CPA高騰の実態と企業の対応戦略に関する調査 内容：Google広告CPA高騰の実態、原因認識、対応状況、今後の施策、CPA改善に向けた課題について解説 対象：BtoB企業のマーケティング担当者、販促担当者、イベント企画担当者、営業企画担当者 レポートURL：https://share-na2.hsforms.com/1Fwe_cnBsTImirqEnxtvujQqtgq2 調査概要 調査名：CPA（リード獲得単価）高騰についてのアンケート 調査方法：インターネット調査（Freeasy） スクリーニング調査実施日：2026年6月8日 本調査実施期間：2026年6月10日 スクリーニング調査対象数：10,000名 本調査有効回答数：500名 ※構成比は小数点第2位を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。 ※本調査の結果を引用する場合は、出典として「マジセミ株式会社」の調査である旨の明記をお願いいたします。 マジセミについて マジセミは、BtoB企業向けにウェビナーの企画、集客、当日の司会進行、ウェビナー事務局、開催後のフォローまでを一気通貫で支援しています。 ウェビナーを単なる集客施策ではなく、見込み顧客の理解形成、信頼形成、商談化を進めるためのマーケティング施策として活用できるよう、テーマ設計から運営、開催後フォローまで支援しています。 また、ウェビナー後のフォロー代行サービス「マジフォロ」により、ウェビナー終了直後の参加者・申込者フォローを支援し、商談機会の創出につなげてい