一般社団法人日本男性看護師會（東京都新宿区・代表理事：坪田康佑、以下「本会」）は、2026年7月8日（水）および9日（木）に東京ビッグサイトで開催された「国際モダンホスピタルショウ」および「ナースまつり2026」において、特設ステージでの企画運営を行いました。 当日は、持続可能な看護現場の実現に向けた提言を行うとともに、本会が主催・共催する「ナースメンオブザイヤー2026」「看護DXアワード2026」の表彰式をステージ上にて執り行いました。 多くの来場者や医療関係者との交流を通じ、盛況のうちに登壇・出展を終了したことをお知らせします。

NurseMen of the Yearアメリカ男性看護師協会（AAMN）の男性看護師表彰制度に範をとり、日本独自の表彰制度として2025年に創設。 「性別を超えて"看護のプロ"として現場を変えた人たち」を選出し、その功績を称えることを目的としています。 日々の看護業務での貢献、看護の枠を超えた社会活動、SNSを通じた情報発信、多岐にわたるフィールドで輝く男性看護師を、全国から表彰しました。 昨年度受賞者の方々の1年間の成長報告と共に、今年度受賞者の方々を表彰いたしました。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000043.000177772.html2026年受賞者アクティブ賞：神田直孝（IMSグループ新越谷病院看護部長/日本看護補助者の会代表）インフルエンサー賞：新屋雅之（WyL(ウィル)訪問看護ステーション/ダンサー・ハンター）男性看護師賞：遠藤圭介（島根大学医学部附属病院/日本看護連盟監事）看護DXアワード 「看護DXアワード」は、一般社団法人日本男性看護師會と株式会社S.U.Nが主催する、看護師が主体となって推進するデジタルトランスフォーメーション（DX）の優れた事例やサービスを表彰・共有し、看護現場におけるDX推進を加速させるために創設されたアワードです。

医療DXや病院DXが経営・効率化の視点に偏りがちな現状に対し、本アワードでは真に「看護師の働き方改革、業務効率化、患者ケアの質向上」に貢献する“現場ファースト”の取り組みに光を当てています。 本年は、看護記録・看護教育・看護マネジメント・訪問看護・患者支援の5分野において、革新的なデジタル技術やサービスが総合的に審査されました。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000042.000177772.html■ 「看護DXアワード2026」受賞・表彰企業一覧【看護マネジメント部門】部門賞： ボイット株式会社表彰状： 株式会社ワイズマン【患者支援部門】部門賞： Contrea株式会社表彰状： Notta株式会社【訪問看護部門】部門賞： 株式会社カナミックネットワーク表彰状： 株式会社クラシテク【看護記録部門】部門賞： 株式会社SIND表彰状： 株式会社CareShift【看護教育部門】部門賞： Tomopiia株式会社表彰状： ナースX株式会社■ 一般社団法人日本男性看護師會について（新規会員募集中）2014年9月設立。

Nursing for Nursesをモットーに看護職全体の課題解決を通し、患者を含む医療環境整備を目的に活動する団体。 看護DXアワード主催・カスタマーハラスメント対策・産業看護支援・訪問看護支援など多領域で活動を展開。 各都道府県看護協会・学会での年間50本以上の講演など、看護師を取り巻く環境改善に幅広く取り組む。 女性看護師も含め、医療に関わるすべての人に開かれた団体。 現在、性別を問わず、共に医療現場をアップデートしていく仲間を随時募集しております。 各種セミナーや交流会など、看護師に役立つコンテンツをご用意しています。

▶︎ 詳細・ご入会はこちらhttps://gkb.jp/s/jmns/application■ 「看護職賠償責任保険」のご案内「看護職賠償責任保険」にご加入いただけます。 ・対人賠償、刑事弁護士費用も補償・「会費＋保険代」では、業界最安価格帯（無料会員登録で加入可）万が一のトラブルからご自身の身とキャリアを守るために、ぜひご活用ください。 ▶︎ 詳細・お申し込みはこちら https://nursemen.net/hoken/■ 医療機関・企業様とのタイアップ募集について本会では、「Nursing for Nurses（看護師のための看護）」の理念に賛同いただける医療機関や企業様とのパートナーシップを随時募集しております。

・医療機関・病院関係者様へ看護師の採用・定着支援、現場を熟知した専門家による産業保健支援（ペイハラ対策・離職防止・メンタルケア）、働きやすい職場環境づくりのコンサルティング、現職看護師向けのリスキリング研修など、組織課題の解決をサポートいたします。 ・企業様へ看護DXの推進、医療従事者向け製品の開発・監修、共同セミナーの開催、本会ネットワークを活用したマーケティング支援など、現場視点でのソリューション提供が可能です。